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zoom RSS 《年金》これで仮想人口20%増量するけどどう?

<<   作成日時 : 2018/04/04 18:11   >>

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(✿✪‿✪。)ノコンチャ♡

将来の年金がまったくあてにできないブログ管理人の黒鹿です。

前回の記事で

今度は自信あるよ

といっていた消費税方式を紹介したいと思います。

ちょっと今までの年金システムとは毛色がちがいますが 
実現すれば

おそらく年金問題のなにかは解決されることでしょう。

今までの年金システムとの違いを丸めていうと
絶対金額から相対金額への変更・・・とでもいいましょうか

年金相対性理論とでもいいましょうか

まあなんでもいいんですが
とにかく少子高齢化の影響を軽減することは間違いないと思いますよ。

私が注目したデータは

>世代別消費金額です

これはなにかというと
まあ読んだとおりなんですが
世代別の消費金額のデータですね。

これをみて

ひょっとして

被保険者(払う人)世代と受給者層の世代って消費金額ちがうんじゃないの?

と思いました。

消費税額はそれぞれの生活水準によって変わるのですから
もし被保険者世代の消費額と受給者層世代の消費額に差があれば
消費税を基準にして
それぞれの生活水準の違いに応じて同一比率で徴収と分配を行えば良いのではないか?

ということです。

簡単なモデルで比較してみましょうか

たとえば仮に平均寿命を80歳としてみましょう。
すると20歳から60歳まで払った分を60歳から80歳まで受け取ることになります。
この期間は保険税方式も消費税方式も同じとします。
(20歳までの消費税は親が払うという想定です)

被保険者(払う人)世代の月間消費金額が15万円とします。
そして年金受給世代の月間消費額が10万円だとします。
消費税率は10%といたしましょう。
そして
仮に平均寿命を80歳としてみましょう。
すると20歳から60歳まで払った分を60歳から80歳まで受け取ることになります。

支払期間:受取り期間=40年:20年=2:1

です。

年金相対性理論?では消費税率が基準になります。
受給額は

消費税比率×3=3万円

ということで3万円受取りますが自分も消費税払ってますから10%の1万円が消えます。
つまり正味では2万円の受給ということになります。

そして受給者が払った消費税分1万円が浮きますね。

世代別人口構成比の変化に対してこの浮いた分は被保険者が増えたのと同じ効果があります。

と、まあこういう理論です。

題名の仮想人口20%増量というのは
まだちゃんとデータを比較したわけではないですが
ざっくり見た感じでは被保険者世代と受給世代の生活水準に20%ぐらいの差はありそうということで
こういう題名にしましたが
消費税を払ってるのは個人だけではないのですから
それを含めるともう少し増量するのではないかと考えています。

別の視点から

これまでの保険税方式は社会保障制度というより単なる貯蓄商品の変形でしかなかったということ。
本来の社会保障制度は負担能力に応じた納税により実行されるのが望ましい。

とか。

記事にするなら4月中に終わらせたい。
でも
なんかめんどくさい。




















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